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故障した場合の自動車保険のレンタカーやレッカーサービスについて

2017年01月18日

もし、恋人と楽しいドライブしている時に、突然車が故障して動かなくなったらどうしますか? 

しかも辺鄙な場所で起これば大変なことになり、それまでの楽しかった気分が吹っ飛んでしまうことになってしまう。「運が悪いな・・・」では済まされる問題ではなさそうです。

やはり用意周到に準備を行っておくべきではないでしょうか。そこで、現在、加入している自動車保険におけるロードサービスに関する事項を前もって調べておくことがポイントといえます。

 

そもそも事故ではなく故障だけの場合自動車保険のレッカーサービスは使えるのか?

ロードサービスに関しては、各保険会社における内容はマチマチであるため事前に必ずすることがポインとなります。東京海上日動、三井住友海上、損保ジャパン日本興亜、あいおいニッセイ同和損保のような代理店型保険会社においてはロードサポートはオプションとなっているのが殆どです。

ソニー損保、チューリッヒ、そんぽ24の3社はダイレクトタイプの保険会社で、ロードサポートの内容はソニー損保、チューリッヒ、そんぽ24においては「24時間までの限定でのレンタカーサポート」、三井ダイレクト損保においては「12時間までの限定でのレンタカーサポート」となっています。

これはもちろん事故ではなく故障の際の補償なのでサービスとして使えるレッカーサービスです。

その他のSBI損保、おとなの保険のダイレクトタイプの2社はロードサポートについては「1回の事故につき2万円までの補償」となっています。

ここではあくまでも概況のため、詳しい事は各保険会社に問い合わせて確認することが肝要です。

全体的にいえることはロードサービス分野においてはダイレクト型の保険会社の方が代理店型の保険会社に比べて条件が良いということです。

代理店型の保険会社はほとんどの場合、付帯事項という形態ではなく、オプション型の設定方式という形態を採用している点です。

 

自動車保険レンタカー気をつけるべきポイントは?

次に不幸してレンタカーを利用せざるを得ない状況になった場合、留意すべき点はレンタカーを利用したポジションまで返却する事は稀有のため、返却したい場所、或いは近隣のロケーションにあるところまでに返却することになります。

この点をしっかり把握しておくことが肝要です。特に型式の古い車や走行距離の多い車はこのようなリスクは極めて高いといえますので、事前にきちんと把握することが大事です。かつ、この際自身が加入している自動車保険についても契約内容を再確認することも必要かと思われます。

 

レッカーサービスについて確認しておくべき事項は?

このサービスを利用する場面を想定してみて下さい。必ずしも事故に遭遇して、やむを得ずレッカーサービスという場面を想像するのは普通ですが、もう一つ重要なことは故障が予期もせぬ場面で発生するという場面です。「いつ」「どこで」ということが最大のファクターではないかと考えられます。自分、或いは他人の都合の良い「とき」や「場所」とは限りません。そのような時に、このレッカーサービスがあるかないかで随分と後処理が変わってきます。「365日24時間いつでも」、「どこでも」のポイントを再確認することです。特に

このサービスは契約している保険会社とレッカーサービス実施を運用している会社とが提携しているか? その提携内容は?

移動距離の制限の有無

の2点について、事前によくチェックをすることが肝要です。

例えば、保険会社がしている修理工場まで移動する場合はアメリカンホーム(50km)、おとなの自動車保険(300km)、セコム損保自動車保険(50km)の3社を除く保険会社は移動距離制限はありません。

但し、おとなの自動車保険においては、1回の事故叉は故障につき最大15万円が支払われることになっていますので、この範囲でレッカーサービスを受けることが可能です。次に、お客様が工場を指定する場合がありますが 、この場合は概ね移動距離の範囲が35km~100kmと設定されていますので、契約内容を今一度再確認することです。

車両搬送サービスについて

このサービスは修理が終えて、いざ車を引き取る場合に、修理工場が遠距離の場合は即回収というわけにはいかない場合に、この車両搬送サービスが受けられるようになっていれば、このサービスを利用して自宅まで車を搬送してもらうサービスのため、安心です。

この車両搬送サービスについては、概ね保険会社でありますが、搬送に関する制限が保険会社によっては異なっていますので、事前に確認することが肝要です。

例えば、ソニー損保、アクサダイレクト、そんぽ24、チューリッヒでは搬送に関する制限はなく、SBI損保では制限は10万円と限定されています。

ということで、自身で契約内容を確認することがポイントとなります。


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